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2018年10月版
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葬儀業者の種類と選び方

内容

このページでは、葬儀を行うとき必ず使うことになる、葬儀会社について解説していきます。葬儀社の選び方や葬儀社をみるときのポイントなど葬儀社にまつわる情報をまとめてお伝えします。

葬儀についてあまり知識の無い方でも、葬儀を決めるための次のアクションが見えてくるように構成されています。

対象読者

読者は以下のような方を対象としています。

  • 葬儀について事前相談をお考えの方
  • 葬儀について予備知識を持っておきたい方

そもそも葬儀はどこに頼めばいいの?

葬儀が必要になった時、あるいは、将来の葬儀のことを相談したい時、そもそも葬儀はどこに頼めばいいのでしょうか。

葬儀関係者でもない限り、葬儀についてくわしく知っている人はほとんどいないでしょう。

しかし、葬儀が必要になる瞬間は誰にでも訪れます。そんな時、葬儀の内容を決めるところから、葬儀についての用具の準備、斎場の準備、葬儀中の司会まで幅広くサポートしてくれるのが葬儀業者です。

そのような葬儀を執り行ってくれる業者をご紹介します。

専門葬儀社

専門葬儀社とは

一般に葬儀社・葬儀屋・葬儀会社などと言われてイメージするような業者は、葬儀を専門に行う業者であることから、業界では専門葬儀社と呼ばれるようです。

また、専門葬儀社以外にも、葬儀を受け付けるところとして、お寺・神社などの宗教法人、葬儀のパッケージを複数の葬儀屋で実施している定額仲介サービス業者、互助会、JAなどの組合組織があります。後に出てくる、互助会やJAなどと区別するため、専門葬儀社と業界では言われています。

専門葬儀社の仕事は、葬儀プランの作成から、葬儀の司会まで葬儀に関してあらゆる面でのサポートを行っています。

葬儀関連会社とは

葬儀関連会社とは、簡単にいうと葬儀社のサポートをする企業のことです。葬儀社の仕事は先ほど述べたように多岐にわたります。そのため、葬儀社だけではまかないきれない範囲をカバーするために葬儀関連会社があります。

具体的には、ご遺体の搬送や生花の調達などが、これに当たります。葬儀関連会社には葬儀社が依頼するので、葬儀関連会社と私たちは直接の接点はありませんが、陰で葬儀を支える縁の下の力持ちといえるでしょう。

定額仲介サービス

定額仲介サービスとは

定額仲介サービスとは、葬儀の内容をあらかじめパッケージ化したものを葬儀会社に導入してもらい、利用者に提供するサービスのことです。ここでいう「仲介」とは、利用者と葬儀社の仲介の意です。

上記の専門葬儀社は、葬儀の内容を利用者と相談して決めていき、それに応じた値段設定をするのに対し、定額仲介サービスはサービス内容があらかじめ決められており、その分費用が格段に抑えられています

最近では「シンプルなお葬式」や「イオンのお葬式」のように、小規模のお葬式を行いたい利用者向けのサービスが充実してきています。

定額仲介サービスのメリット

定額仲介サービスはプランの作成と集客を主な仕事としています。

個別に葬儀会社に頼むと、その葬儀会社についての評判がわかりづらく、葬儀の質や費用が不安になりますが、定額仲介サービスだと、葬儀の質や値段を仲介サービスが保証していたり、同じプランを利用した多くの利用者の声が聴けるため、安心で安定したサービスを受けられる点が魅力です。

互助会

互助会とは

互助会とは文字通り会員相互の助け合いのための組合のことです。お葬式 に限らず、結婚式や七五三、成人式など冠婚葬祭を中心に幅広いサービスを提供しています。

互助会自体は全国に300以上あり、互助会の手掛ける葬儀は、葬儀社の手掛けるものよりも多く、全国の葬儀の約半分近くが互助会によるものだと言われています。

互助会のメリット

互助会は「月々3千円×百回=30万円コース」のように会員の積み立てで成り立っており、急に葬儀や結婚式など大型の出費が必要になっても、慌てずに資金を用立てることができるというメリットがあります。

また、大きな互助会だと、互助会自体が斎場を保有しているところも多く、そのような互助会では会員が低い価格で斎場を利用することができるというメリットがあります。

互助会のデメリット

会員価格を低く抑えるため、多くの互助会では利用できる斎場が決まっており、場所や利用できるサービスの選択肢が限られます。一方、葬儀社の場合、大きな専門葬儀社であればあるほど、複数の斎場と提携していることが多いので、場所や日付が柔軟に選べるようになります。

また、諸々の理由により、解約を申請したとき、満額が返ってくるわけではなく、手数料などがかかり、その分が抜かれて返還されるので、入会の時は慎重に吟味しましょう。互助会によって詳細は異なりますが、約1~2割ほどの手数料がかかり、高すぎる手数料を理由に訴訟を起こされたケースもあります。

互助会は葬儀を行う地域や葬儀の形式がはっきり決まっている場合には価格が半額近くなる場合もあるなど、大きなメリットがありますので、しっかりと確認してから入るとよいでしょう。

JAや漁協などの組合組織

JAとは

JAとは農業に従事する人を対象に、生産物の販売・肥料の供給、色々な施設の運営まで、仕事の面でもプライベートの面でも包括的にサポートしています。その延長上に、互助会のように冠婚葬祭などの多額の費用が掛かるライフイベントをサポートするためのサービスが生まれました。

JAのメリット・デメリット

互助会同様、施設を保有していることが多く、設備が充実していたり、その利用料が割安である点が魅力です。しかし、一方で、組合員以外には、サービス内容に対して費用が割高であったり、葬儀の内容が柔軟でないというデメリットがあります。プランの内容や、費用について事前に確認を行いましょう。

市や区(行政)

市民葬・区民葬とは

市や区といった行政が行う葬式のパッケージのことを言います。自治体の補助のもと、自治体が決めたパッケージで行うため、自治体ごとに内容が異なります。自治体や取り扱いのある葬儀社に市民葬の希望を伝えれば、市民葬のパッケージで葬儀の一切が執り行われます。

市民葬・区民葬の注意点

自治体が運営しているため、低価格で済むと言われますが、注意しておきたい点は、市民葬が必ずしも、他の葬儀社の提供する葬儀サービスに比べて低価格であるというわけではないという点です。

行政が葬儀内容を決めるため、その内容は多くの人の望むものに合わせられるからです。葬儀に関して、本当に簡素なものだけでいい場合や、個人的にこうしてほしいという要望がある場合は、葬儀社に頼んだ方がかえって出費を抑え、自由に葬儀内容を決められることもあります。無駄なものを節約し、費用を低価格に抑えることができる可能性があるからです。

利用する場合はそのことも念頭において利用しましょう。

優良な葬儀社との出会い方

探す前に決めておくべきこと

葬儀社を選ぶ前に、自分が一体どういう葬儀をしてほしいのか、自分の中である程度基準を作っておくと、葬儀社とのコミュニケーションがスムーズになります。

葬儀社とのやり取りの中で、色々な新情報や相場観を知って、考えが変わるかもしれませんが、まずは自分の希望をしっかりと伝えるために、葬儀について考えてみましょう。

1 喪主を決める(配偶者/長男/長女/兄弟/姉妹/その他)

まずは喪主を決めましょう。喪主とは、実際に葬儀を取り仕切る、葬儀の幹事役のことです。一般的には親族のうちの誰かが務め、配偶者が亡くなった時はそのパートナー、または、その息子、娘が行うことが一般的です。

2 お墓とお寺を確認する(お寺の宗派/場所/お寺は特に決まっていない)

お墓とお寺の宗派や所在地について確認しましょう。戒名は宗派によって付け方が異なるため、宗派の決まっている寺の墓地を利用する際など、場合によっては戒名をつけなおさなくてはならなくなることもあります。

また、代々お世話になっている菩提寺では先祖が代々同じような格の戒名を頼んでいることがあり、格の低い戒名を付けてしまうと不自然になってしまいます。

3 予算を決める(30万円未満/30~50万円以内/50~100万円以内/100~150万円以内/150~200万円以内/200~250万円以内/250万円以上)

国民生活センターの調査によると、葬儀を行う際、最もトラブルが起きやすいのは葬儀の費用に関してです。葬儀には火葬料などの固定費と、飲食費などの変動費があります。

変動費は葬儀に参加する人数によって大きく変わるため、見積もり費用と実際の請求費用が異なる場合があり、これがもとでトラブルが発生するのです。予算上限以内に、費用をおさえることができるよう、あらかじめ、葬儀の予算は特にしっかりと伝えておきましょう。

また、特に価格を抑えて葬儀を行う場合、出席者が親族に限定されるのが通常です。そのため、従来の知人・友人を招いた比較的大きな葬儀になじんでいる方にとっては、このような葬儀はあまりに簡素に感じる場合もあるようです。周囲に不要な気苦労をかけないためにも、事前に周囲の人の理解は得ておきましょう。

4 形式を決める(仏式/キリスト教式/神式/無宗教式)

葬儀は形式によって必要になる準備が異なります。そのため、自分どのよう葬儀を求めているのか、事前に確認しておきましょう。特に仏式の場合、お墓とお寺同様、宗派を確認しておきましょう。

また、現在の日本の葬儀のほとんどは仏式で行われているため、葬儀社もキリスト教式や神式には対応していないところが多いです。

キリスト教式や神式で葬儀を行う場合、キリスト教式や神式の取り扱い実績が豊富かどうかはきちんと確認しましょう。本人が通っていた教会や神社がある場合、そこに相談するとよりよいです。

5 規模を決める(密葬・家族葬/一般葬/社葬)

葬儀の規模は数人から数百人まで非常に幅広いです。例えば、家族葬であれば、多くても30人くらいで開催され、一般葬は本人の希望によって様々です。葬儀の規模は費用に大きな影響を与えるため重要です。

家族だけで故人とゆっくりお別れをしたい場合、大勢に見送ってもらいたい場合、血縁ではなく生前の関係性の強さから参加者を考えたい場合など、場合によって参加者の人数を考えておくといいでしょう。

6 場所を決める(自宅/斎場/寺院/公民館)

葬儀を行う場所を決めましょう。以前は葬儀を自宅で行うことが大半でしたが、最近ではほとんどが専門の斎場で行われています。寺院や教会で行いたい場合は、事前にそこに確認しておくといいでしょう。

7 細かな要望を決める(花/料理/音楽/展示物/その他)

近年の葬儀は、従来の宗教的な儀礼に縛られず、多様化しています。自分の好みの花、料理、音楽、展示物など事前に指定しておくことで故人だけのこだわりのある葬儀にすることができます。また、葬儀の内容だけでなく、香典返しのように、参列者に葬儀後に送られる贈り物に、故人がこだわりの品を指定することで、最期まで周りの人に印象深い葬儀にすることもあります。

いい葬儀社の見分け方

人にとよっていい葬儀社の定義は様々です。ここでは、書籍や葬儀サービス、葬儀社、利用者などの声をもとに、いい葬儀社を見分ける際の評価ポイントをまとめました。これをもとにご自分が求める基準値を作れば、きっといい葬儀社に出会えるはずです。

1 親戚や近所の人に聞く

地域の葬儀事情は、地域の人に聞くのが一番確実です。特に初めて葬儀を行う方にとっては、身近な口コミは葬儀社を選ぶ上での基準を作るのに、最も役立つでしょう。最近、葬儀を行った人であれば、情報の鮮度もよく、大変参考になるはずです。

2 葬儀に関しての要望の決定

先ほど挙げた、事前に確認しておくべき事項を確認しましょう。このステップを踏むことで、次の葬儀社の見積もりがとてもスムーズになります。

3 見積もり・資料請求

葬儀一括見積もりサービスをうまく利用して、葬儀社のサービス内容や、相場観をつかみましょう。葬儀社ごとに個別に連絡することもできますが、効率性や信用性の観点から、一括サービスを利用することをお勧めします。

一括見積もりサービスの詳しい内容については、以下の箇所をご覧ください。(一括見積もりサービスについて)

この時、見積もりを依頼する葬儀社は一社でなく、複数社(4~5社程度)に依頼するようにしましょう。

一括サービスを利用する場合はサービス提供者が仲介役となって要望を聞いてくれるので、以下には、一括サービスを利用しない場合(葬儀社に個別に連絡する場合)に見るべきポイントを記載します。

  • 希望の地域でお葬式を行えるか
  • 電話にすぐに出るか
  • 電話対応が気持ちいいか
  • ホームページがわかりやすいか(地域の葬儀社によっては一括サービスサイトに記載しているだけで、ホームページを持っていない場合もあります。その時は電話で詳細を確認しましょう)
  • 対応できる時間帯は何時から何時までか

4 見積もりや資料のチェック

見積もりや資料が届いた後は、それをもとにどこの葬儀社がいいかをチェックしていきます。見積もりの細やかさ、選択肢の多さ、アフターサービスなどで判断するといいでしょう。

  • 見積もりサービスで金額の見積もりだけをしてもらった場合
  • 見積書の明細が明確か
  • 食事や返礼品など人数によって金額が変動する項目の金額も明記されているか
  • パッケージに含まれる項目とオプションの境界線が明確か
  • 葬儀社にパンフレットなどの資料や見積もりをお願いした場合
  • 資料や見積書が2日以内に届いたか
  • パッケージの選択肢は豊富か。予算に応じて、変えられるようになっているか
  • 役所の手続きなどのアフターサービスなどが充実しているか
  • 利用できる葬祭場や火葬上が明記されているか
  • 直葬や一日葬といった単価の低いプランもあるか

5 電話や窓口での相談

最後に実際に、葬儀社と連絡を取り合って、葬儀の内容を相談します。この時、できるだけ直接会うようにしましょう。葬儀は喪主側と葬儀社側の相性が重要なので、直接会うことで、本当にいい葬儀社かどうか、わかりやすくなります。

  • 対面する約束を渋ったり、先延ばしにしたりしないか
  • スタッフの服装は清潔化
  • どんな基本的な質問にも気持ちよく答えてくれるか
  • 音楽、花など、パッケージにはないような、自分たちの要望を伝えても、丁寧に対応してくれるか
  • マイク、スピーカーなどの基本的な設備に対して、法外に高い価格を設定していないか
  • プランの説明をするときに過去の実例をあげながらわかりやすく説明してくれるか
  • 直葬や一日葬のような低価格のお葬式にも気持ちよく対応してくれるか
  • 契約を急かしたり、強引な勧誘はないか

葬儀についての情報収集

ご自分で調べたいとき(一括見積もりサービスを使う方法)

一括見積もりサービスとは

一括見積もりサービスとは、複数の葬儀社の見積もりを一括で取得して、利用者 に紹介するサービスです。この時、利用者からメールや電話で費用面や規模面での条件や要望を聞き取り、それにあった葬儀社が複数社紹介され、見積もりを出されます。葬儀社以外の企業が第三者機関として、紹介するため、公平で最適な葬儀社紹介が期待できます。

手順

実際の利用手順を紹介します。

  1. 一括サイトに電話や専用フォームで相談
  2. 専門のスタッフが葬儀に関する要望や条件を確認
  3. 優良な葬儀社を選び、ご紹介
  4. 必要であれば、葬儀社からお客様へ電話で連絡し詳細を確認
  5. 複数の葬儀社の見積りをお届け
  6. 葬儀社の印象や費用条件の可否を相談員に伝える
  7. 必要に応じて見積りの再提出や他の葬儀社の紹介
  8. 葬儀社の決定
  9. アフターサービス

費用

一括サービス自体に費用は発生しません。一括サービスは葬儀社からの手数料収入で成り立っているからです。

種類

一括サービスでは以下の大手2社が代表的です。

  • いい葬儀
  • 運営会社 鎌倉新書
  • 累計の実績
  • 提携葬儀社数 500社以上
  • 見積もり社数 最大3社
  • 葬儀レビ
  • 運営会社 葬儀レビ
  • 年間の実績 約4800件
  • 提携葬儀社数 約400社
  • 見積もり社数 最大5社

いい葬儀の方が紹介できる葬儀社数が多いので、一見良さそうですが、葬儀レビの方が見積もり社数は多く、一長一短です。どちらも24時間年中無休で対応しています。時間がある場合は、どちらも利用してみるといいでしょう。

どちらの相談フォームでも、他社での見積もり結果を登録する欄があるため、見積もり先の企業が被ることはありません。また、そのようなフォームが記載されていることからわかるように、複数社の見積もりを依頼することは一般的なことなので、気兼ねする必要はございません。

メリット

一括見積もりサービスを利用するメリットは主に次の3つがあります。

1 相談にのってくれる
不慣れな葬儀について、時間の無い中、お世話になる葬儀社を選ぶのはとても大変です。相談することによって、要望が整理されることもあります。

2 見積もりが効率的に行える
例えば一社ごとに見積もりをお願いする場合、個社ごとに電話をかけたり、相談する必要があります。しかし、一括見積もりサービスを利用すれば、最短で、フォームを記入する・要望に沿った葬儀社の見積もりリストが届く・葬儀社を決定する、という3ステップで複数の見積もりを済ませることができます。

3 選択の幅が広がる
親戚や知人の多い地域で、葬儀社についての評判が得られるならば、安心ですが、知人の評判が得られないとき、葬儀社を選ぶのはとても不安です。地域の老舗葬儀社の中には優良な業者にも関わらず、ホームページが古く、情報を得にくい業者もあります。

一括見積もりサービスであれば、このような企業であっても提携していれば、紹介してくれるため、自分で探すよりも選択の幅が広がります。

デメリット

相談・見積もり依頼は全て無料のため、使って損をすることはありませんが、不安な点・デメリットのある点としては次の2つがあります。とはいえ、これらの点は自分で探しても同じことなので、注意するべき点ではありますが、使わない理由にはならないでしょう。

紹介された企業が本当に自分に合う企業だとは限らない

紹介される葬儀社は、一括見積もりサービス側で利用者に合っていると判断された葬儀社です。そのため、その判断が誤っていた場合、また、そもそも要望を完ぺきにかなえられる葬儀社が提携先になかった場合不満足な結果に終わってしまうこともあります。

他にいい企業があるかもしれない

提携企業数はいい葬儀・葬儀レビのどちらも400~500社程度です。全国には大手葬儀社の支店も含めて葬儀社の店舗が約5000あります。つまり、一括見積もりサービスでカバーできるのはこの中の一部にとどまるということです。他にも、地域に根差した優良葬儀社がある可能性は認識したうえで、サービスを利用することが必要です。

イベント(終活セミナー)に参加する方法

まだ本人が存命で、時間に余裕があるという場合は、終活セミナー等のイベントに参加して、情報収集してみましょう。終活セミナーとは、ご自身の終活(主に葬儀・相続・エンディングノートの書き方・身辺整理・墓・供養など)について考えるためのセミナーのことです。パソコンでいろいろと情報を得ても実感がわかないとき、直接説明を受けることで、理解がさらに深まるでしょう。

開催する主体によって、葬儀に特化したセミナーや相続に特化したセミナー、あるいは終活全体を網羅したセミナーなど、セミナーごとにテーマが異なります。自分で気になるセミナーを選んで参加するといいでしょう。漠然と終活について考えたいというときは、終活団体の開催する総合型のセミナーに参加されることをお勧めします。

葬儀社の終活セミナー

葬儀関連の内容が中心になることが多いです。葬儀の具体的な進め方から、葬儀についての考え方など、葬儀社ならではの葬儀についての解説を聞くことができます。

大手葬儀社には頻繁に終活に関するイベントを開催しているところもありますので、近隣での開催予定はないか、調べてみるのもいいでしょう。

例えば、公益社は、葬儀についての説明会だけでなく、フラワーアレンジメント教室のように体験型のイベントも開かれています。

また、「イオンの終活」は全国各地で「終活フェア」を行っています。内容も終活に関する幅広い内容になっており、地方でも気軽に参加できる点が魅力です。

終活団体の終活セミナー

終活に関する一般社団法人が主催する終活セミナーです。終活に関して、包括的に説明されるセミナーが多くあります。

中でも大規模なのは、終活カウンセラー協会の開く「終活フェスタ」です。年に一回のみ開かれるイベントですが、様々な終活関連の団体が出展するイベントです。

いくつもの葬儀社の比較 大変ではないでしょうか。

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